リワーク・トライアル®

• メンタルヘルス疾患の場合、業務遂行機能がどの程度回復しているのか判断することが難しい。
• 主治医の復職可能診断書は復職予定の業務を把握した上で記載されていることがほとんどなく、具体的な配慮事項についても記載がない場合が多い。
• 社内で試し出勤やリハビリ出勤をする場合、担当者の負担も大きく、どのような業務をさせるべきかもわからない。

• 専門スタッフの直接観察により、「病状の改善」だけでなく「就労可能な状態まで回復」しているかの視点で評価するため、医療リワークでは困難な業務遂行能力等の復職準備性の確認ができます。
• 安全配慮義務を踏まえ、本人の性格特性や業務遂行能力を確認した上で復職時の業務内容や配置について考慮できます。
• 個別や集団によるセルフケア教育を行うことで、再発予防に繋げます。
• 社外専門施設で実施するため、受け入れ場所の準備やスタッフの負担がありません。

復職判定のみをセカンドオピニオンとして提供しているEAPや精神科医のサービスがありますが、1時間程度の面談のみで、病状の安定性や復職準備性についてのエビデンスを確認することは、たとえ産業医経験のある精神科医であっても困難であると思われます。

4週間スタッフが直接観察し、医師による復職準備性の総合評価も行うため、復職判定のみをセカンドオピニオンとして提供している従来のEAPサービスとは異なり、病状の安定性や復職準備性についてしっかり確認していただけます。