そのメンタルヘルス対策、本当に効果的ですか?
私たち専門家集団は困難事例への対応が可能です。
メンタルヘルスから健康経営へ、
職場の成長をサポートします。
導入事例
従業員のフィジカルやメンタルヘルス不調の予防やリスク管理に取り組むことは、
健康投資として欠かせない経営戦略です。
生産性の向上や離職予防、ワークエンゲージメントなど、ウェルビーイングに向けた取り組みをご紹介します。
サービス内容
Service

すべてのサービスに保健師や公認心理師らによる
無料の人事労務担当者サポートがついています
【MRCご利用の場合】
産業医+保健師・公認心理師らチームで対応
- ✓ 産業医への取次や調整など、タイムリーな対応が可能
- ✓ 些細な健康相談やコンプライアンスに関するご相談も可能
- ✓ 追加費用なしで保健師や心理職への相談が可能
【他社ご利用の場合】
産業医個人が対応
- ・ 産業医と人事担当者との直接のやり取りのため、タイムリーな対応が困難
- ・ 些細な相談がしずらい
- ・ 保健師や心理職への相談に別途費用が発生
選ばれる理由
Reason
弊社は職場のメンタルヘルスに精通した精神科医と産業医を中心に、産業保健の経験が豊富な専門家集団で構成されています。そのため、人事労務スタッフからのご相談をはじめ職場のメンタルヘルスの困難事例まで幅広く適切な対応が可能です。

コラム
Column
「健康経営優良法人2025(中小規模法人部門)ブライト500」3年連続! 認定のお知らせ
弊社は本日(3/10)経済産業省と日本健康会議が共同で実施する『健康経営優良法人2025(中小規模法...
お役立ち情報
今年のテーマは「今こそ職場のメンタルヘルスを優先しよう」
1992年、世界精神保健福祉連盟がメンタルヘルス問題に関する世間の意識を高め、偏見をなくして正しい知...
お役立ち情報
「令和6年版 厚生労働白書」のポイントとは?
厚生労働省は8月27日に令和6年版の厚生労働白書を公表しました。第1部は「こころの健康と向き合い、健...
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テレワークによる労災認定
テレワークは新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広まりました。 総務省の通信利用動向調査によると、テ...
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お知らせ
News
- 2026/01/07
- 創立20周年を迎えるにあたっての新年のご挨拶
- 謹んで新年のご祝辞を申し上げます。 平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 おかげさまで、弊社は本年をもちまして創業20周年という節目の年を迎えることとなりました。これもひとえに、長きにわたり弊社を信頼し、共に歩んでくださった皆様のご支援の賜物と心より感謝申し上げます。 創業以来、私たちは「真に必要とされる支援を企業現場へ」という信念のもと、『リワーク・トライアル®』をはじめとする実践的なサービスを提供して参りました。この20年間で働き方は多様化し、企業に求められるメンタルヘルス対応も複雑化しています。 この変化の時代において、私たちが改めて掲げるのは「カウンセリングマインド」と「リーガルマインド」の融合です。 個々の心に寄り添い、本質的な課題を紐解く「カウンセリングマインド」。そして、法的な整合性や企業の安全配慮義務を適正に捉え、組織としての解決策を導く「リーガルマインド」。この両輪があってこそ、真の健康経営が実現できると確信しております。 また、本年は新たな挑戦として、Z世代特有の価値観や、定着したテレワーク環境下での課題に対応した「新たなリワークプログラム」の構築にも着手いたします。従来の枠組みにとらわれず、現代の労働環境に即した復職支援の形を追求して参る所存です。 20年の感謝を胸に、社員一同、専門職としての研鑽を重ねて参ります。 本年も変わらぬご指導ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。
- 2025/12/25
- 『健康経営優良法人2025(中小規模法人部門)ブライト500』に認定のお知らせ
- 弊社は2025年3月10日に経済産業省と日本健康会議が共同で実施する『健康経営優良法人2025(中小規模法人部門)ブライト500』に3年連続で認定されました。今後も従業員ひとりひとりの心身の健康増進と働きやすさ、組織の活性化や生産性向上を通じて、ご契約企業の健康経営のお手伝いに邁進して参ります。
- 2025/12/25
- 年末年始の休業期間に伴うサービス提供の中止期間を下記の通りお知らせ致します。 今後ともご厚情を賜りますようお願い申し上げます。
- 年末営業最終日:2025年12月26日(金) 年末年始休業期間:2025年12月27日(土)から2026年1月4日(日) 年始営業開始日:2026年1月5日(月)
- 2024/09/25
- 日本産業保健法学会第4回学術大会 シンポジウム登壇
- 9月21日、22日に開催された日本産業保健法学会第4回学術大会の下記シンポジウムに、弊社の代表取締役福島が登壇させていただきました。 シンポジウム7 「疾病・障害の自己理解と配慮義務の職場認識とのギャップを考える」
- 2024/05/01
- 令和5年度東京都スポーツ推進企業 認定のご報告
- 弊社は「令和5年度東京都スポーツ推進企業」に新規認定されました。なお、今年度は483社が認定されました。 各社の取り組みについては、上記HPをご覧ください。

















