従来型ＥＡＰ（従業員支援プログラム）ではなく、ＣＡＰ（企業支援プログラム）として職場のメンタルヘルスに精通した精神科医が中心となり会社全体（従業員・人事労務担当者・産業保健スタッフ・経営陣）をサポートします。
- EAP(従業員支援プログラム)は導入済みだが、休職者、再休職者ともに減らない
欧米に習い生産性の向上や福利厚生の観点から、近年EAP（従業員支援プログラム)サービスを導入する企業は増えています。しかし欧米と日本では保険制度などの事情が大きく異なるため、その手法をそのまま導入しても効果が得られないのが実情です。そのため、その費用対効果は必ずしも満足のいくものではないという調査結果も出ています。(データ参照)
EAPでは主に予防に重点を置いていますが、メンタルヘルスに関しては予防だけでは問題事例を解決することは困難であり、またストレスチェックでハイリスク社員を早期に発見しても医療に結びつけることは難しいものです。
また休職者が復職する際には復職プランを立てリハビリ出勤を実施しても上司や人事の負担も大きく、それに反して業務遂行能力の回復度合いの見極めは非常に難しいため、結果再休職に至るケースも多く見られます。
- 精神科顧問医契約により、外部EAPカウンセラーでは困難であった休職社員の主治医からのより詳しい情報収集や病状の回復度合いの把握が可能に
- 人事労務担当者サポートにより休職中の社員へのケアや復職判定ガイドライン、就業規則の見直しなど、企業が見落としがちなリスクとなり得る点をサポート
- 社員それぞれのニーズに合わせたプログラムを策定し、弊所のリワークルームにて実践的なトレーニングであるリワーク・トライアルを実施
リワーク・トライアルでの評価レポートやリワーク判定医による復職判定面談などの総合評価を基に、最終的な復 職判定が可能に - ロールプレイや体験型ワークショップ、キャリアコンサルティングなどの教育プログラム
など
現在ご契約中のEAP契約(サービス内容と費用)の再検討に対するお手伝いもいたしております。
また現在のEAPサービスとの組み合わせも可能です。（ご相談内容により組み合わせ不可能な場合もございます。）
詳しくは弊社までお問い合わせ下さい。
