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現代風うつ病と職場のメンタルヘルス

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従来型EAP(従業員支援プログラム)ではなく、CAP(企業支援プログラム)として職場のメンタルヘルスに精通した精神科医が中心となり会社全体(従業員・人事労務担当者・産業保健スタッフ・経営陣)をサポートします。

採用情報メディカルケア虎ノ門

導入事例・対応事例

Case.1(現代風のうつ病) ― Aさん 34歳男性社員 未婚 両親と同居

32歳の時に、食品関連の営業職から外食産業の企画部門に転職した。
人付き合いが良く、女性同僚との食事や社内イベントにも積極的に参加していた。しかし会社に対する帰属意識は薄く、プライベートな時間を何より大切にし、仕事は生活費を稼ぐ手段と言ってはばからない。
入社後2年が経ってある大型プロジェクトを任されたが、上司に企画案の大幅修正を命じられて以来、仕事にやる気が持てなくなり、遅刻や欠勤が目立つようになった。本人いわく、「上司は僕の能力を生かし切れていない。これではやっていられない。」とのこと。
そして1週間後、『うつ病により休職が必要』との医師の診断書を送りつけて、休職に突入した。約3カ月経過した頃、主治医の診断で復職可能と判断され、復職することになった。復職後も遅刻や欠勤が目立つが、休日は比較的仲の良かった同僚と温泉にドライブに行くなど積極的に動き回っているようであった。
復職後、しばらくして上司より、再び大型プロジェクトの仕事の指示が出た。すると、翌日より「体調が悪い」と連絡があり、欠勤が続いている。

そこで・・・

几帳面で仕事に対する責任感が強く、自責の念が強い従来タイプのうつ病であるメランコリー親和型であろうが、上記のケースのような現代風のうつ病であろうが、休職中の社員へのコンタクトや診断書や傷病手当金意見書などの必要書類の請求、場合によっては主治医の診察に同行するなど、職場における基本的な対応は同じです。

しかし、現代風のうつ病と考えられる場合、休職期間が当初の予定より著しく長引いたり、休職中のコンタクトが取れなくなったりしたら、休職中の通院や服薬がちゃんと守られているか、規則正しい生活リズムが整っているかなど、復職に向けて療養しているか産業保健スタッフや人事労務担当者等が確認することが大切です。
また、このようなケースでは復職可能の診断書が提出された場合でも服薬や生活リズムの乱れから復職準備性が不十分な場合がありますので、「リワーク・トライアル®」を実施してどの程度業務に従事できるかを評価し把握することが必要となります。

また、「仕事が自分にはあっていない」などの理由から復職時に異動を希望することもあります。本人の希望の部署に異動して復職がうまくいくケースもありますが、異動しても、また同じ理由から休職を繰り返すということも考えられます。
復職時に産業医や精神科顧問医、主治医から「元の職場への復帰が適切でない」との意見が出ない限り、本人の意向や希望ばかりを優先せず、基本的には元の職場への復帰を前提に考えるべきです。元の職場に戻り上司が定期的に面談を行い業務について相談にのることが大切です。

また、休職中に転職活動をしているケースもありますので、いずれにしても復職にあたっては本人とよく話し合い、場合によっては「MRCヘルスケアルーム」でキャリアコンサルタントによるキャリアカウンセリングや保健師・看護師による体調確認・生活指導が必要になることもあるでしょう。

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